仕事の効率を測る3つの“生産性”

生産性とは労働生産性のこと
ビジネスで使われる“生産性”と

いう言葉の意味は、大別すると

3つあります。

(1) “売上”生産性=売上÷従業員数

(2) “労働”生産性=荒利益額÷従業員数

(3) “賃金”生産性=荒利益額÷賃金(例えば賃金千円当り)

通常は、2番目の“労働生産性”が最もよく使用される生産性の尺度です。

生産性=労働生産性。

これは、従業員1人当たりが稼ぐ荒利益額(付加価値)を意味します。

ビジネスは、最終的に利益を目的としているので労働生産性がもっぱら

使用されます。

従業員(または8時間換算)1人当りの“荒利額”の収穫高です。

生産性イコール労働生産性と思えばよいでしょう。

売上生産性

仕事の効率化を求めて、企業では生産性が常に求められます。

従業員数が多くても少なくても、仕事の成果は最終的に効率(=生産性)

で測定されます。

特に、人手不足の状況では、限られた労働力で生産性を上げようという動

きは毎年活発化しています。

より少ない人員で、今までと同じ成果を上げれば生産性は上がり、利益も

上がってゆくからです。また、そのアップによって賃金も上げられます。

業務の無駄を測るうえで、生産性という尺度は欠かせません。

“生産性”はどんな業界に行っても、使える基本的な指標です。

企業によっては、売上生産性で効率を計算する場合もあります。

売上生産性は、社員1人当たりの平均の獲得売上高です。

売上生産性も労働生産性も難しい計算ではないので、両方を使って効率を

測る習慣を持ちましょう。

“生産性”は他にたくさんある

“人時生産性”は労働生産性からの派生形です。

1人当たりではなく、社員の労働時間1時間当たりの獲得荒利益額を指し

ます。

より詳細な生産性の管理を行うためです。

こうすることで、現場作業の無駄を細かいレベルで発見し、作業を改善

し、生産性を上げてゆきます。

小売・サービス分野や、作業運営が中心のサービス業で人時生産性は今

でも使われています。

詳細な生産性を測る尺度

3番目の賃金生産性とは、式の分母に支払賃金額を持ってきます。

例えば賃金1万円を投入した時、何万円の荒利益額が獲得できたのか、

という計算です。

なんともドライですが、人件費管理では判断の1つの基準になります

人件費を投入し、その成果としてどれほどの売上と利益が生産されて

いるのか。これが人件費生産性の基本です。

1人当たり売上も便利な尺度

生産性とは、もともと“利益”の生産を前提にしていました。

これは売上が順調に伸びていた経済成長の時代の名残です。

しかしながら、現在の企業が置かれた環境では、生産性の概念を幅広く

適用する必要がります。

その時忘れがちなのが“売上生産性”です。

売上生産性は市場の獲得シェア率につながっているからです。

小売り・サービス業では、売場面積1坪当たりの売上高を販売効率という

生産性として使用しています。

ですから、分母に当たる“従業員数”を、“売場面積”、設備の“台数”、

“営業所数”などに適宜置き換えれば、業種に合った尺度になります。

結果を出すとは

事業は、生産性というたった1つの成果で評価される場合もあります。

まずは、自分の会社や部門の生産性を測ってみましょう。

しかし、それはあくまで成果の1つの側面です。